4/2木　【データセンター再考　本当に必要な建物なのだろうか？】


データセンターイメージ図：Brett Sayles



皆様こんにちは！


さて今日の話題は私が注目しているデータセンターについてです。ラリー・エリソン氏率いるオラクルという会社は皆様ご承知のことと思います。先月末に、オラクルはメールだけで解雇通知を行い、16万人の従業員の18％に当たる約3万人弱を一斉解雇しました。

会社を経営されている方はご存知だと思いますが、会社内では通常の細かな支払いなどに使う、「現金」が必要です。オラクル内で使える現金がなくなってしまい、従業員を解雇せざるを得ない状況があったようです。

しかし、この背景はもっと深い所にあります。

世界中の年金や各国政府のお金は、今や、ブラックロックやブラックストーンなどの巨大な資産運用会社・投資会社がまとめ、世界中の株や債券、企業、そしてオラクルなどのIT企業などに投資を行っています。ところが近年の世界情勢の不安から、大手投資会社に顧客が返金を求める騒ぎがありました。会社側は引き出し金額を限定するなどの対応をせざるを得ませんでした。

預けたお金を返してもらえないなんて、ちょっと詐欺みたいな感じですね。

投資会社の資金繰りの困難は、投資先であるオラクルのような最先端のIT会社にも及んでいるようです。オラクルは世界中に、すごい勢いでデータセンター建設を計画。しかし、最近、投資資金を集められず、計画断念や縮小を迫られています。

さらに深く考えて欲しいのです。IT産業は日進月歩。昨日作ったデータセンターは、明日には石器時代の遺物となります。現在は、巨大なデータ保存に、それほど場所を取らなくなっていることは、皆様も日々経験されているでしょう。

つまり、世界中で急ピッチで進められている、住民の反対を退け、環境汚し、農地を買いあさる、巨大なデータセンターは、本当に必要なのでしょうか？本当に「データを蓄積」するためなのでしょうか？

また一つのデータセンターを維持するための電気量は、小さな原発一つ分と言われています。もしデータセンターのすぐ側に原発も建設されたら、これまた迷惑です。電気不足、水不足、農地不足、環境汚染に加え、さらに放射能の危険性が加わります。

例えば、現在、世界中にある原発は過去の遺物となり、次世代の巨大なゴミとなっている現状です。同様に、データセンターは近未来のとんでもない産業廃棄物となる可能性があります。それは、メガソーラーやメガ風車と全く同じ構造です。AI新時代や”データ保存”などという美辞麗句にだまされないで、まずは皆様の地元の建設計画に注目し、疑問を投げかけてみましょう。

もし、本当に大事なデータを保存するためのデータセンターであれば、地上には作らずに、地下の深い所に隠すはずです。紛争などが起こり、爆撃などや自然災害などで、壊れる場所には作らないでしょう。

データセンターには、別の意味があるのではないかと、考えざるを得ません。

皆様も慎重に検討し、ご自身の地元を守りましょう！皆様に主のお導きと英知が降り注ぎますように祈ります。



この記事の関連ニュース






システムへのアクセスはその後すぐに取り消された。この人員削減により、80 ～ 100 億ドルのキャッシュ フローが解放されると見込まれている。オラクルの株価は 2025 年 9 月以降、価値の半分以上を失っており、同社は現在 1240 億ドルを超える負債を抱えている (1 年前の 890 億ドルから増加)。前四半期のフリー キャッシュ フローはマイナス 100 億ドルとなっている。









フランス政府は火曜日、核兵器開発や人工知能、量子コンピューティング向けのスーパーコンピューティング機器を製造するIT企業アトスのスーパーコンピューティング部門の買収を完了した。



この決定は、パランティアがNHS（国民保健サービス）や英国政府との取引に関してますます厳しい監視に直面していることを受け、活動家からの圧力によって下されたものです。



3/26:Thomas Massie






ピーター・ティールは、ワンタップで60万頭の牛を誘導できるAIシステム「Halter」に投資した。このシステムはGPS首輪と行動科学を用いて、牛にアルゴリズムによる音の合図に従うよう訓練すると同時に、牛のバイタルサイン、位置、ストレス、従順さを追跡する。これは「スマートウェアラブル」の普及を後押しするのだろうか？テクノロジーを活用した農業…それとも個体群管理のベータテストなのか？




フィンク氏はBBCに対し、現在の世界経済には2つの結果しかあり得ないと語った。彼の正確な言葉は「中間の結果はあり得ない」。結果1は、イランが国際社会に再統合され、制裁が緩和され、イラン産原油とベネズエラ産原油が市場に大量に流入する。その後、原油価格は1バレル40ドルを下回り、世界は安堵する。結果2は、イランが脅威であり続け、ホルムズ海峡の混乱が続き、膠着状態が何年も続く。原油価格は100ドルを超え、150ドルに向かって上昇する。結果は？「深刻で急激な世界的な不況」。なぜ原油価格が150ドルになると世界経済が崩壊するのか？それは、原油があらゆるものに深く関わっているからだ。（引用）


#データセンターの危険性　#本当にこれほどのデータセンターは必要なのか　#データセンターは未来の産業廃棄物

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3/17火　【ホルムズ海峡封鎖緩和】



Golestan Palace (Iran)


皆様こんにちは！



イラン戦争状況

さて、イラン情勢ですが、イラクのバグダッドにある米軍基地が攻撃を受けました。これをもって米軍また、大使館関係者は、湾岸地域から避難を始めています。

元々、トランプ大統領は「米軍が世界の警察官となることを止めたい」というのが目標でしたから、今回、湾岸地域の米軍が攻撃を受けたことをきっかけに、将来的に、完全撤退の動きになるのではないかと考えられます。

米国国家安全保障戦略によると、トランプ氏は南北アメリカ大陸全体を掌握することに集中したいようです。

現在、ホルムズ海峡は、イラン側が完全掌握。今や海峡を通れるかどうかはイランの判定にかかっています。先週末から、「米イスラエルに協力した国以外」は通行を許可し、若干の妥協の姿勢を見せています。

今回のイラン戦争に、欧州や日本、韓国は、戦争に参加しない姿勢を示したことから、イラン側は評価し、また、世界経済に与える影響の大きさを考慮したとも考えられます。

トランプ大統領は、先週、NATOや同盟国に対し、「湾岸の安全確保のために各国艦船を派遣」することを要望。それに対して、欧州各国、日本、韓国、中国は、艦船を出さないと宣言しています。

これは各国とも賢明な選択をしたと思います。もし、艦船を出していれば、戦争が長引き、出した艦船は、イランのミサイルで追撃されていただろうからです。

トランプ氏は、無理な要求を各国に要請することで、今後の各国との関係の試金石とすると発言しています。

艦船要請を拒否したことにより、各国へのさらなる間税の引き上げがあるかもしれません。また、最終的には、各国からの米軍撤退の理由付となる可能性があります。

その一方で、今回のイラン戦争は、「米軍が世界各国に駐在している意味」を私たちにはっきりと教えてくれました。米軍は同盟国を敵から守るのではなく、各国の支配者が、自国民から、自らの支配権力を守るために、「米軍に駐在していただく」ためのものだったようです。

ところが、その安全保障神話は、今回の戦争で、完全に崩れました。米軍が国内に存在していると、戦争が始った場合、敵は、一番先に米軍基地を攻撃します。今回の戦争では「米軍では国土を守れない」ことも、同時に示された形となりました。

イラン人は今回の戦争を「聖戦」と考えているようです。中東は歴史が長い地域です。その場所に、78年前に、欧米のシオニストにより、半ば強引に新興国家：イスラエルが建国されました。以来、中東では戦争が続いています。イスラエルがなくなれば、中東に平和が戻るとイラン人は考えているようです。

特に「ガザの惨劇」は、イラン人の、イスラエルへの反発を強めたかもしれません。

対するトランプ大統領側は、親イスラエル・シオニスト政権です。シオニスト億万長者が資金援助し、シオニストが教義を決めている米福音派教会の支持者のサポートにより、選挙を勝ちました。トランプ氏の周りの高官はシオニストで固められています。従って、トランプ氏はシオニストを裏切ることは出来ません。

しかし、トランプ氏の、一見無謀とも思える今回のイラン戦争における決定は、現イスラエル政権を苦境に立たせています。シオニストによるネットワークを組んでいる、米軍需産業や金融機関が、危機的状況にあります。



昔の最先端武器は現在の旧式武器

先週、米軍はKC-135航空機という重要な空中給油機を数機追撃されました。

米国がこれまで戦争してきた国は、米本国からかなり離れている場所です。また戦闘機は、身軽であればあるほど、戦闘能力に優れるため、燃料タンクは極限まで小さく設計されていたでしょう。

そのため、米軍では「空中で給油する」という給油機を発明。これが米軍の強さの秘密とされてきましたが、それが、今回の戦争で攻撃されたことは、今後の軍事計画の見直しのきっかけとなるのではないでしょうか。

最近の戦闘では、「ドローン」が大活躍。将来的に、戦闘機が時代遅れになってしまうかもしれません。

今回イラン側は、非常に洗練された軍事行動をしていると思います。



戦争の陰で「クッズ・デー」

イスラム教界隈ではラマダンが終わる14日が「クッズ・デー」という日なのだそうです。その前日にあたる、13日、イラン国内は大規模なデモ行進が行われました。クッズ・デーとは「反イスラエル・パレスチナ支援デー」として、故ホメイニー師が1979年に設定した日。

イスラム教は自分たちの敵がイスラエルであるとはっきり主張しています。

同時に、パレスチナ問題は、現在だけの問題ではなく、78年間、常に、中東で大きな問題であったことも、私たちにあらためて教えてくれます。

現イスラエルは、当初から、「ユダヤ人のため」と言うよりも、「中東に混乱を起こすため」、さらに「中東の石油や資源を西側各国に安定的に供給するため」という、目的のために建国されたと言われています。

実際に、イスラエルが建国されてから、中東には絶えず戦争がありました。また、中東ー特に湾岸地域は、欧米からの資金援助が進み、石油資産により潤い、開発が進みました。

同時に、シオニスト対イスラムという、対立・分断の構図が、意図的に作りあげられてきた背景もあります。

元々、現イスラエル・シオニスト政権も、現イラン・イスラム革命政権も、同じ勢力が、双方の政治システム設立に支援したと言われています。同様のことは、現在のガザでも起こっています。現在、ガザを支配しているテロ組織：ハマスの設立に、資金提供したのが、現在のイスラエル政権であるからです。

神が創造した世界に、本来”分断”などは存在しません。世界が平和であれば、戦争も起こらず、武器も必要ありません。平和な世界では金儲けできないという強迫観念を持つ方々が、現在のシステムを作り、人々を分断してきたのではないだろうか？と、人々は疑問を持ち始めています。



石油危機は薬危機

ホルムズ海峡封鎖は、私たちの生活が、如何に石油に依存していたかをあらためて知る機会となりました。

例えば、現代の薬は漢方薬を除いて、「石油」から精製されています。石油危機は薬危機でもあります。治療中の方は薬の備蓄をお薦めいたします。




この記事の引用ニュース



























クメン法で製造されたフェノールがp-アミノフェノールに変換され、アセチル化されてあなたの浴室の棚にある錠剤になります。あなたのイブプロフェンも100％石油化学製品です。イソブチルベンゼンとプロピオン酸誘導体です。地球上で最も処方されている糖尿病治療薬であるメトホルミンは、80～90％が石油化学製品です。天然ガス誘導体由来のジシアンジアミドです。これらの薬を作るナフサはホルムズ海峡を通過します。この海峡は機雷が敷設され、保険も護衛もありません。戦争は薬箱にまで及んでいます。










































ヨルダン（アンマン）：ロッキード・マーティン、ボーイング、マイクロソフト、オラクル、エクソンモービル、シティグループ、アマゾンウェブサービス。UAE（アブダビおよびドバイ）：ロッキード・マーティン、NSOグループ、マイクロソフト、KKR、ボストン・コンサルティング・グループ、ベイン・アンド・カンパニー、ボーイング、トラフィグラ。シティバンク・ドバイは今朝攻撃を受けた。リストに載っている。これは脅迫ではない。これは革命防衛隊のメニューだ。






「パレスチナ人とユダヤ人に対して」「そこにはこう書かれています。『英国政府は、パレスチナにユダヤ人の故郷を設立することを好意的に見ており、既存のパレスチナ住民の権利を損なうようなことは何もしてはならないと理解している』」「この文の前半は誰もが懐かしく思い出します」「そして、この文の後半は、決して制定されませんでした」






#ホルムズ海峡封鎖緩和　#クッズ・デー　#イランとイスラエルの歴史的背景

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3/12木　【イランは経済戦争へ移行】　【ホルムズ湾封鎖】　【多国籍企業への警告】


Golestan Palace (Iran)



皆様こんにちは！皆様のお住いの地域の物価はいかがでしょうか？


イラン戦争の戦況

さて、イラン戦争はまだまだ続きます。イランは軍事攻撃目標がほぼ終了したようで、今度はホルムズ海峡を許可なく通る船に焦点を当てています。米軍の保護を約束され、通過を試みたタイ船が攻撃を受け炎上しました。三井所有のコンテナ船が攻撃を受けたとの情報も。米軍では、ホルムズ海峡は守れないと、世界に証明することになってしまいました。

またイラン最大の銀行であるセパ銀行（この銀行は政権軍全体に給与を支払）のデータセンターが攻撃を受けたことで、イランは報復を宣言。米国とイスラエルの提携銀行、また、 イラン、イスラエル、ドバイ、アブダビのGoogle、Amazon、Microsoft、Nvidia、IBM、Oracle、Palantirのオフィス名をあげた攻撃対象リストを公開。

イラン側は、関連場所から半径1㎞離れることを奨励しています。これらのリストは、多国籍企業＝グローバリストの象徴的な銀行や企業。イランのターゲットは、米軍基地からグローバル企業へと変化。そして、経済戦争へと移行しつつあります。

イラン最高国家安全保障会議のアリ・ラリジャーニ議長は、「今夜、オマーンの仲介者を通じて、ドナルド・トランプ米大統領から停戦交渉を求めるメッセージを受け取った。我々の回答は、イスラエルという国家が存在する限りいかなる交渉も受け入れない」と発言。イランは「敵がシオニスト」であるとはっきり宣言しています。

一方、シオニストの代表であるネタニヤフ・イスラエル首相は、「イラン人はアマレク人」などと失言をして、イランへの攻撃の正当性を訴えています。彼はパレスチナ人に対しても同様の失言をし、ガザへ攻撃を繰り返しました。

しかし、教養ある方はお分かりの通り、イラン・イラクなどのメソポタミア周辺の庶民は、「アッカド人」です。楔形文字など、古代シュメールから続く高度な文明の担い手でした。外部からの侵入者によって、何度も征服されますが、征服者も土着の文化を尊重しながら支配せざるを得なかったほど、洗練された文化を持つ民族です。

数千年のイランの文化と、高々250年の歴史の米国や、まして建国78年ほどのイスラエルが、比べられるはずもありません。

また、イスラエルは、ラマダン最終日の12日間、エルサレムのアル・アクサ・モスクをパレスチナ人の礼拝者に対して閉鎖する蛮行を強制。これに対しイスラム教側は「集団懲罰に相当」とし、共同で非難声明を出しています。

この懲罰は、1967年のイスラエル軍占領開始以来、この聖地に課せられた最も厳しい制限なのだそうです。

さらに、イスラエルは、イラン戦争とは関係なく、侵攻中のレバノン・ベイルートで、住まいを追われ、道路に座っていた避難民を虐殺。ガザへの引き続きの攻撃や、西岸地区への侵攻などは続いています。



興味深いタッカー・カールソン氏のマクレガー元大佐へのインタビュー

最近、タッカー・カールソン氏がマクレガー元大佐にインタビューをしました。このインタビューは非常に重要な点を指摘しており、今回のイラン戦争の背景について、私たちに多くのことを教えてくれます。

イスラエルは核兵器保有国です。もし、イスラエルにとって戦況が危ぶまれると、最終的に自国に核を落とし、それをイランのせいにする可能性もあるそうです。

インタビューの中で、マクレガー氏は、現役時代の苦難を見事に語っていました。当時のアメリカは世界最強の軍隊を持ち、ユーゴスラビア（コソボ紛争：1999年3月）を攻撃しました。政治家・トップ官僚は「ターゲットはどこだ！」と攻撃目標をせかします。しかし一般市民が穏やかに暮らす街に、軍事目標となるようなモノがあるはずがありません。マクレガー氏は上司からの命令に、苦虫を噛む思いでいたのでしょう。

ここに、今回の作戦の全ての思いが隠されていると思いました。米国の一部の軍人たちは、自分たちのこれまでの戦いに「正義がない」ことを、現場で闘うだけに、知っていたのです。湾岸地域からの米軍撤退は、米国内では肯定的に受け止められ、「世界の警察官をやめる」という、象徴的な出来事になるのかもしれません。

同時に、世界最大のファンドが現在苦境に立たされています。これら巨大ファンドは、近年はAI関連の新興企業への資金提供、また、歴史的に軍需産業を支える資金となって来ました。米軍撤退と共に、巨大ファンドの行方も不安定な状態です。

このイラン戦争がどのような形で終わるのかは分かりません。私たちにできることは、現在苦難にある方々のために祈りましょう。



日本のニュース

日本人も負けていません。10日の夜、約1万人が東京の中心部で平和のためのデモ行進。

また、昨今、心配されていた、日本全国のメガソーラー建設に歯止めがかかるかもしれない良いニュースも。

北海道鶴居村が、11日、釧路湿原国立公園の周辺での大規模太陽光発電所の建設を阻止して景観を守ろうと寄付を呼びかけ、計約8850万円が集まったようです。

経営が厳しい各自治体の関係者に朗報です。

現代はメガソーラー”止めると”お金が集まる時代ですよ！




この記事の引用ニュース






























これを受けてイラン軍は、この地域の住民に対し、米国とイスラエルの提携銀行が攻撃目標に含まれるため、同銀行から1キロメートル離れるよう警告した。これはイラン軍の発表によるものである。











サウジアラビア王国、ヨルダン・ハシミテ王国、アラブ首長国連邦、カタール国、インドネシア共和国、パキスタン・イスラム共和国、エジプト・アラブ共和国、トルコ共和国の外務大臣は、イスラエル占領当局が、特に聖なるラマダン月中に、イスラム教徒の礼拝者に対してアル・アクサ・モスク/アル・ハラーム・アル・シャリフの門を閉鎖し続けていることを非難する。（サウジアラビヤ外務省）












ーオマーンは今回の戦争でイスラエルに加担しない湾岸地域では唯一の国




















ーイラン国民は自分たちの敵が誰かを正確にご存知なのですね


#イラン戦争　#ホルムズ湾タイ船炎上　#経済戦争　#イランはグローバル企業へ攻撃目標を変更　#イランは敵はシオニストであることを把握している　#タッカーカールソン氏インタビュー　#マクレガー元大佐　#イスラエルはアルアクサモスクをパレスチナ人に対して閉鎖

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