12/17水　【時代は核融合へ】 MIT教授のヌーノ・ロウレイロ氏がボストンの自宅で射殺

イラスト提供：Tara Winstead



次世代ツール：AIについて💻

その開発ブームは落ち着いてきたようです。次なる問題はAIには巨大なデーターセンターが必須でありそれを維持するための莫大な電気が必要です。そのためにこれまで禁止されてきた「核融合」が今まさに解禁状態。

そんな中で「核科学者でMIT教授のヌーノ・ロウレイロ氏殺害」のニュースが。彼は核融合を始めこの分野では最高の研究者だったようです。シオニストでユダヤ人でもあった彼が殺されたことで、様々な憶測がネット上に流れています。AIブームが下火となった現在、次の投資先は「核融合」となるようで、すでに投資額は巨額になっています。

そこで問題となるのは、

🐱①これまで核分裂反応＝原発で利益を独占していた方々の利益がオジャン

🐱②核融合は私たちの体の中でも行われており、特に元素転換など一般的になってしまうと、「資源開発」など必要なくなり、必要な資源は核融合＋αで補えます。すると「資源利益」も得られなくなります

🐱③核開発競争が米ソ冷戦の中心だったことを考えると、今後核融合研究を”独占”したいと考える強欲な人々が現れる可能性もあります

🐱④最後にグッド・ニュースは日本は核融合技術の最先端をいっています。その開発の仕方は、自分たちで独占するのではなく、今後世界各国が核融合を研究し、成功させた暁に、必要となる基本部品の開発を進めているという、なんとも神々しい開発・商品販売が進められています！未来も日本なしでは進みませんね😉

これまでの原発やメガソーラー、巨大な風車などは、単なる産業廃棄物です。それも処理に数万年かかるたちの悪いゴミとなり、後世の方々が、我々の時代を指して、「バカな時代」と名付けるかもしれません😅

核融合はそういったゴミを出さないクリーンなエネルギーです。また資源がいくらでも何からでも作れるとなれば、現在、後進国で行われている、人権無視した過酷なレア資源堀りもなくなっていきます。

いきなり移行よりも、計画を持って徐々に移行していくべきものであって欲しいです。現在資源で生活している国もありますから。核融合のみならず、フリーエネルギーのアイディアはいくらでもあり、単に解禁されること、安全性の確保に注意すれば、よりよい社会が築かれるようになると思います。

そんなことを夢見て。

終わりにガザは何だか嵐や雨や洪水でスゴイことになっています。どうして彼らをそんな状態においているのでしょうか？どうか彼らのためにも祈って下さい🙏

慈悲とは、自ら進んで他者の苦しみに寄り添う悲しみです。まず平和とは何かを考えてみましょう。それは確かに隣人に対する愛情に他なりません。
ニュッサのグレゴリー



この日のニュース
















　「中国が必死にこの装置を作ろうとしているが、15年経っても作れていない。アメリカ企業も似たようなものを作ろうとしているが、やはり作れていない」




ジャーナリストのクリス・ヘッジズ氏は、イスラエルによるガザ攻撃は「自衛」から「戦争」、そして空虚な「停戦」へと名称を変え、包囲され無防備な住民に対する現在進行中のジェノサイドであると述べている。停戦にもかかわらず、イスラエルはほぼすべての条件に違反し、爆撃と殺害を続け、援助を飢餓レベルに制限し、ガザの半分以上に軍事支配を拡大し、子供を含む民間人を発見次第射殺する「イエローライン」を強制的に設定しているとヘッジズ氏は指摘する。ガザの230万人のパレスチナ人が、大量避難、飢餓、インフラの破壊、復興資材の供給拒否など、組織的な破壊に直面しているとヘッジズ氏は強調する。ジェノサイドは単に減速しただけで、終わったわけではなく、毎日死者が出て、栄養失調が蔓延し、生活環境が崩壊し、囚人虐待が増加する「スローモーション殺人」の様相を呈していると彼は主張する。




#核融合　#核科学者でMIT教授のヌーノ・ロウレイロ氏がボストンの自宅で射殺



0 件のコメント:
Labels: ,

12/16火　【日銀金利引き上げ・保有株売却スタート】　

ゆりねこ


さて世界はいよいよ日本円の時代です。円高株価下落が一気にやって来る感じです。

同時に中国の元高も。今後は中国製品は安くないかもしれません。

何が起こっているかというと、米FRBが金利を下げ、トランプ大統領の圧力でもっと下げる方向です。それに対して日銀は金利上昇を計画しています。加えて日銀は持ち株を少しずつ売り、金融正常化を目指しています。

つまりこれまで日銀はありえない低金利、ありえない持ち株買いをしていたということです。おそらく日米同時に計画している事でしょう。

ウォーレン・バフェット氏は約3000億ドル以上の現金を日本円に投資していることを認めています。とりあえず日本円を貯金、また災害に備え、現金を少し手元に置くことをお薦めします。

メディアはメインもSNSも”戦争あおり”なので、ここは冷静沈着でありたいものです。

米国の学校、オーストラリアでのテロ等、悪魔は人々を小さな事件で不安や恐怖やパニックを起こしたいようですから。英国では勝手にスカイニュース辺りが戦争モード、ネットは中国を戦争モード。情報戦が始まっています。

何度も書きますが「人間の心の中に戦争が起きなければ現実世界に戦争は起きません」ここはご自身の心をしっかりと守りましょう！心配な時、情報に振り回されそうな時は、神に祈りましょう！神はあなたを助けると仰せです。その約束を信頼し、心平安でありたいものです。

大丈夫ですから😀🎄

あらゆる祈りと願いによって、どんなときにも御霊によって祈りなさい。そのために、目を覚ましていて、すべての聖徒のために、忍耐の限りを尽くして祈りなさい。エペソ6:18



この日のニュース




日本銀行は早ければ来年1月にも、保有する上場投資信託（ETF）の売却を開始する見通しだ。100年以上に及ぶ長期プロジェクトに着手する。事情に詳しい複数の関係者への取材で分かった。

関係者によると、日銀は9月の金融政策決定会合で決定した方針に従って、ETFの市場への売却を少しずつ進めていく。発表では、簿価ベースで37.1兆円に相当する保有資産を年間3300億円ずつ売却する計画だ。単純計算では、完了まで約112年かかることになる。（引用）



日本銀行は昨年来の利上げ局面で、政策金利の0.75%超への引き上げを視野に入れている可能性がある。市場で広く予想されている来週の利上げ後も金融環境を点検しながら慎重に判断する。複数の関係者への取材で分かった。

関係者によると、18、19日の金融政策決定会合で政策金利を0.75%に引き上げたとしても、日銀は景気を刺激を抑制もしない中立金利に達するとは考えていない。1%はあくまで想定される中立金利レンジの下限であり、政策金利の上限として考える必要はないとの意見もあるという。（引用）







オランダの年金基金PME（運用資産約700億ドル＝約10兆8600億円）は、世界最大の資産運用会社、米ブラックロックとの関係を解消した。同社が気候リスクなどの問題で、基金の最善の利益にかなう行動をしていないと判断した。





歴史は繰り返すだけでなく、韻を踏む。ウォーレン氏でさえ、3000億ドルの現金を日本円に投資していることを認めている。バークシャーの会合でバフェット氏は「政府は時間をかけて通貨の価値を下げる傾向がある。これに勝るシステムはない」「米国の財政政策には不安を覚える」と述べた。バークシャーは3480億ドルの現金を日本円に投資。これがドル下落に対する彼のヘッジ戦略だ。






採用されれば、軍の最高位において数十年ぶりの重大な改革がいくつか導入されることになるが、これには米中央軍（CENTCOM）、米欧州軍（EUCOM）、米アフリカ軍（AFRICOM）の司令部を、米国際軍（INTERCOM）という新組織の管理下に置くことで重要性を低下させることも含まれる。さらに、この計画では、西半球全域の軍事作戦を監督する米南方軍（SOUTHCOM）と米北方軍（NORTHCOM）を、米南北アメリカ軍（AMERICOM）と呼ばれる戦闘軍の下に再編することも求められている。










─オリバーストーン監督の2003年のドキュメンタリー映画『ペルソナノングラタ』にて
「大義のために全ての道徳を無視されるようにテロを起こす」












#日銀金利引き上げ　#日銀保有株売却スタート　#トランプ氏BBC提訴　#中国元高容認　




0 件のコメント:
Labels: ,

12/15月　【ブルガリア政府崩壊】欧州各国デモ　新世界秩序：CORE5とPAXSILICA　英国とアイルランドにおける労働者階級の悲惨な歴史




今週の三本目のローソクは「喜び」ですね😃ちょっとウキっとさせる雰囲気に☀️世界は反応しています。

まずブルガリア政府は崩壊。国民の大規模デモによりあっけなく現政権は崩壊しました😮最後は国民が決めるのです！過激な武装闘争などいっさいありませんでした。

さらにはチリの総選挙で、ホセ・アントニオ・カスト・リスト氏が有利に。彼は共産党からの離党を宣言しています。

マケドニアの首都スコピエで「大アルバニア」デモ。パリは抗議者による反戦デモ。イタリアでは「イタリアはEUのものではなくイタリア人のもの」デモ。

世界は国民が自分たちでリーダーを決める時代の突入です。悪い政治すれば、それだけで政治家は倒されます。国民の声をよく聴き、未来へのしっかりとした計画と希望に向かい「国民と共に歩む」姿勢が求められているのでしょう。

世界は金のない時代にも入ります。金配って人の心をなだめようとしても無理です。今後は本当に「心で勝負」の時代です。

その時に問われるのは「自分の心は大丈夫なのか？」です。人間は、自分で自分を完全にコントロールできない生き物です。自分の力で息一つ出来ないのです！心臓一つ動かせません。たった一度の食事でも抜くことは難しいです。その時に、神様の存在を実感します😌🙏

たゆみなく祈りなさい。感謝をもって祈りつつ、目を覚ましていなさい。キリストのうちに根ざし、建てられ、教えられたとおり信仰を硬くし、あふれるばかりに感謝しなさい。
コロサイ4:2,7


マリアの夫ヨセフはナザレ出身の大工で、ダビデ王の子孫であり、天使が夢の中でマリアの妊娠は聖霊によるものだと告げたことからマリアと結婚した。




この日のニュース



ブルガリアは歴史の基本原則を証明したばかりだ。政府は被統治者の同意があって初めて統治する。その同意を平和的に、集団的に、容赦なく取り除けば、力の幻想は消え失せる。彼らが分裂、恐怖、アイデンティティ政治、孤立を推進するのはこのためだ。
団結は力であり、力はグローバリストのシステムを恐怖に陥れるからだ。もしヨーロッパ、イギリス、そして西側諸国の人々が、ブルガリア人が今まさに示したことを真に理解していたら、グローバリスト政権は一つも残っていなかっただろう。これはもはや理論ではなく、生きた実証だ。団結は機能する。非服従は機能する。国民は依然として力を持っている。




集会は公式には、ハーグのコソボ専門法廷で進行中の審理に反対するものとされた。同法廷では、KLA元幹部4人 ― ハシム・サチ、カドリ・ヴェセリ、ヤクップ・クラスニキ、レクシェップ・セリミ ― が、戦争犯罪や人道に対する罪などの容疑で裁判を受けている。支持者たちは、裁判所は政治的動機に基づいており、被告らを1998年から1999年の紛争でアルバニア人コミュニティを守った戦時中の指導者として描いていると主張している。しかし、スコピエで撮影された映像は、法的な議論をはるかに超える意味を持っていた。抗議活動はコソボやアルバニアではなく、北マケドニアの首都スコピエで行われ、その場所が、この出来事をより広い地域にとって爆発的なものにしたのだ。北マケドニアは中立的な舞台ではない。それはスラブ国家であり、そのアイデンティティと安定は、多数派であるスラブ人と多数のアルバニア人少数派との間の数十年にわたる緊張によって形作られてきた。バルカン半島の政治において、象徴は決して単なる象徴ではない。アルバニア国旗とKLAのイメージの組み合わせは、特にスラブ人の間では、「大アルバニア」というより広範な物語、つまり複数のバルカン諸国にまたがるアルバニア人居住地域を統一すべきだという考え方と広く結び付けられている。集会がそのように解釈されるためには、主催者が領土主張を公然と宣言する必要はなかった。バルカン半島では、敵対国の首都で大規模な動員が行われ、戦時中の象徴性が強調されることは、しばしば権力と存在感を示すメッセージとして解釈される。民族的・宗教的な対比が、論争に新たな一面を織り込んでいる。抗議活動は主にイスラム教を背景とするアルバニア系住民が中心であった一方、北マケドニアではスラブ系住民が歴史的に正教徒である。批評家は、このような公衆の前での行動は、特に脆弱な民族間の権力分担の上に成り立っている国においては、共通の市民的忠誠心というよりも、むしろアイデンティティの並列化を助長するものだと主張している。同時に、この出来事は、この対立がいかに巧妙に管理されているかを明らかにした。地域の報道によると、元KLA戦闘員は、国際捜査に関連した逮捕の恐れから、参加しないよう促された。旗やスローガンは目につくものであったため、容疑犯罪に最も直接的に関与する人物には近づかないよう勧告された。街頭は動員されたが、リスクは管理されていた。また、誰が参加しなかったかにも注目すべき点があった。様々な界隈からの声高な支持にもかかわらず、コソボの最高政治指導者はスコピエの集会に直接出席しなかった。これは、直接参加することで外交的影響を引き起こす可能性があるという認識を示唆している。特に西側諸国や国際機関との協力は、スラブ系ヨーロッパの多くの関係者（ポーランド、チェコ、スロバキア、セルビア、ブルガリアなど）にとって、スコピエの抗議行動は、この地域の最も生々しい神経に触れるものであり、火種となっている。公式には確定しているものの、感情的には紛れもない国境、公式には終結しているものの政治的には未だに続く戦争、普遍的なものとして提示されながらも、しばしば恣意的であると認識される正義などである。スコピエで起こったことは、単なる裁判への抗議行動ではなかった。バルカン半島諸国が依然として歴史、正当性、そしてアイデンティティをめぐって争い続けていること、そしてそれらの争いが戦場ではなく、都市の広場で、何十年にもわたる恐怖と野心を背負った旗の下で繰り広げられていることを、改めて思い起こさせるものだった。

























トルコはNATOだ。これらはトルコの船。トルコの乗組員。トルコの積み荷。アンカラの反応？「取り決めの必要性を改めて表明する」声明。次に何が起こるか：トルコ海軍の展開を見守る。ロイズ・オブ・ロンドンを見守る。穀物価格を見守る。大手保険会社が黒海を保険加入不可と宣言した瞬間、食糧危機は地域から世界へと転移する。プーチン大統領は、同盟が維持される前に商業が屈服すると賭けた。48時間前、その賭けは成果を上げ始めた。



PAXSILICA







理由は以下の通りです。
1️⃣ 実際に事故を起こしているのは原発の方
台湾有事は起きていないが、原発事故は現実に発生している。
2️⃣ 地震・津波・停電という“避けられない要因”で事故が起こりうる
外交とは無関係。日本列島の宿命的リスク。
3️⃣ 原発は攻撃されなくても脆弱だが、台湾危機はそもそも利益がなく起きにくい
地政学的にも経済的にも、原発リスクの方が圧倒的に発生確率が高い。
4️⃣ 立地条件が世界でも最悪レベル
海岸・断層・津波の三重リスク。
5️⃣ ひとたび事故が起きれば国家機能に直結する
被災地だけでなく、物流・農業・生活インフラが全面的に影響。

外交で予防できるものではないからこそ、
“本当に優先すべき安全保障はどこなのか” が問われる。





この日の注目ポスト

1604-1914年、イングランド。議会は5,000を超える囲い込み法を可決し、裕福な地主が共有地を柵で囲い、私有地とすることを許可しました。

↓
Read more »
0 件のコメント:
Labels: ,
登録: コメント (Atom)