6/2月　【米国が武器の供給を続ける限りウクライナ戦争は終わらないーマクレガー元大佐】　日本もメガソーラー拒否の流れに　マスク氏政権から離脱　米国債暴落の可能性

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ダグラス・マクレガー元大佐は、以前から、米国がウクライナへの武器供給を停止することを提案していました。供給を続ける限り、ウクライナ戦争は終わらないと。信じられないことですが、トランプ政権に変わってからも供給は続いています。その証拠に、ウクライナは新しいドローンでロシアに大反撃しています。

私が危惧しているのは、ロシアも西側もこの戦争を終わらせる気がないのでは？という心配です。さらのその上の支配者にとっては、世界のリセットのための30年戦争であり、戦争で人々の心が荒廃するまで続けるのではないか？という心配です。

トランプ支持者の中にはトランプ氏に正しい情報が伝わっていない、トランプ政権の中に裏切者がなどとの見方もあり。

しかし、マクレガー氏が指摘しているように、トランプ大統領は、思っているほど状況をコントロール出来る立場にいないのかもしれません。バイデン氏がオートペンを使っている状況よりは”少しマシ”なだけで。

その真偽は私たちには分かりませんが、あらゆる可能性を考えて警戒していたいです。
さらに、マスク氏が政権から離れたことで、マスクーベセント財務長官の協調路線であった「米国債の維持」の”タガ”が外れます。今後は米国債の暴落がやって来ます。おそらく支配者側はすでに日付や時間まで決めているのでしょう。
マクレガー氏はほとんどの米国人はウクライナがどこにあるかさえ分かっていないと発言。恐ろしいほど海外の事に無知なのです。ひょっとしたら、ガザがどこか、イスラエルもどこにあるのかも知らないで、イスラエルを支持しているのではないかと、ちょっと恐怖を感じました。

イギリス人も、日本が中国の一部ー香港みたいなものだと思っている人は多いですから。

私もキルギスタンやタジキスタンがどこにあるかと言われればあやふやです😅

私たちはもっと隣人について知る必要があり、それが隣人愛にもつながるのかもしれません。何があっても自分の心を守っていきましょう！😀







8年前の2017年から地域住民の大反対で、伊豆メガソーラーはまだ建設されていない。2025年現在、防災工事が完了してから放置されている杜撰な状態です。 静岡県伊豆メガソーラーは、韓国財閥企業ハンファグループと日本の企業の合同会社。 2017年8月当時、伊豆メガソーラーパーク合同会社の朴聖龍代表(韓国財閥ハンファグループ)『多額の投資を行いながら、莫大な損失が発生することが確実。本事業の白紙撤回は困難』と言っていた。


「CIAの情報提供者」として名前が挙がったことがあり、「日本政治研究の第一人者（ジャパン・ハンドラー）」として知られるコロンビア大学のジェラルド・カーティス名誉教授が、教え子の小泉進次郎農林水産大臣について「コメ価格を下げることができれば、”総理大臣”の道が見えてくる」と発言。















すなわち神はキリストにあって この世をご自分と和解させ 違反行為の責めを人々に負わせないで 和解のことばを私たちにゆだねられたのです こういうわけで　私たちはキリストの使節なのです ちょうど神が私たちを通して懇願しておられるようです 私たちは　キリストに代わって　あなたがたに願います
神の和解を受け入れなさい 神は罪を知らない方を　私たちの代わりに罪とされました それは私たちがこの方にあって神の義となるためです Ⅱコリント5:19-21

主よ　全ての恵みに感謝いたします 聖霊降臨前にペテロたちが9日間の祈りを捧げていた 120人の祈りに学びます 一人の祈りよりも皆が集まり一つの祈りを捧げることが 祈りの力を増すのですね 私たちも心ひとつにして願います より良き明るい未来がやって来ることを 主イエス・キリストの御名で祈ります
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5/31土　【もうロシアが世界をリード】　



こちらは穏やかな気候が続きます さて少し昔はSTAP細胞の小保方晴子氏いじめ 最近は深田萌絵氏いじめでしょうか？ 日本の男子は昔から女性などの弱い者をいじめるのが得意ですね もっと自分よりも強い者に向かって勇気を奮ったらどうでしょう 我らのような弱き者でさえ悪魔と闘っているのですから！

私は悪魔と闘っていますから、世の動きには中立冷静を保ち判断したいと思っています。しかしどうしても現在はロシアが世界のリーダーになりつつあり、ロシアを無視した報道は意味がありません。

私たちは隣国との関係ーそれは中国や台湾もですが、おろそかにしてきたのかもしれません。いざとなれば「遠くの親戚より近くの他人」と言います。特に日本人は英語が苦手な人種です。でも中国語だったら習わなくても何となく読めます。またアジア人とだったら、文化が似ており何となく気持ちも通じやすいです。

もっとユーラシア大陸に目を向けて行く未来の到来ではないでしょうか？

また現在の支配者層が居残ったままで、新しい世界とコネクション築いても、日本人の解放はありません。

どうか日本の皆様に、これまで名前が知られていない人、有名ではない人、コネのない人、”普通の日本人”をリーダーとして選んで欲しいと思います。YouTubeで活躍しているような人ではなく地元で地味に活動し、地元のために一生懸命な、信頼ある人を選べばいいだけです。それが出来ないうちは、メディアやSNSの情報に自分の意見を左右されているうちは、ご自身の解放も地域の解放も日本の解放もありません。日本の皆様に賢明な選択が出来ますように、主のお導きがありますように祈ります🙏



ニュース


まずは今日のおまけからスタート




ラブロフ外相：
ドイツの戦争への直接的な関与はすでに明らかです。ドイツは坂を転げ落ちつつあります。その坂を20世紀には二度ほど転げ落ちて崩壊したというのに。この国の責任ある政治家たちが最終的に正しい結論を導き出し、この狂気を止めてくれることを願っています



安倍前首相夫人は「日本外務省の意向に反して」訪ロしたと現地で報道されています。林内閣官房長官は夫人とは「一切連絡を取っていない」とのこと。昭恵夫人はボリショイ劇場で「せむしの仔馬」を鑑賞。プーチン大統領は上演時間に間に合うよう自身の専用リムジンを是非お使い下さいと申し出ました。







トヨタがロシア市場での新車販売を再開した。 モスクワでは再び公式にRAV4、ランドクルーザー、 カムリなどのモデルが購入可能 2024年および2025年モデルの車両が揃っており、 ランドクルーザープラドは1070万ルーブルから、 ハイランダーは650万ルーブルから、カムリは480万ルーブルから販売されている。 これらの車は日本の工場および中国の GACトヨタから供給されている。 販売はディーラーグループ「СП Бизнес Кар」（SPビジネスカー）を通じて行われており、「トヨタセンターカシルスキー」ショールームもこのグループに属する。 このグループは日本トヨタコンツェルンの子会社であるトヨタ通商が94％の株式を保有している。 トヨタは2022年にロシアでの事業を停止したが、 今年春にアラブ首長国連邦でロシアのディーラーとの非公開会合を開き、ブランドの復帰について話し合っていた



イスラエルは、日曜日に予定されていたサウジアラビア、UAE、エジプト、ヨルダン、カタール、トルコの外相によるパレスチナ自治政府訪問を阻止することを決定したとイスラエル当局者が述べた



イスラエルによる600日間の攻撃で受けたガザ地区（パレスチナ人）の被害状況 【死者】 民間人　54,084人 子供　18,000人以上 女性　12,400人以上 母親　7,950人以上 医療従事者　1,580人 救助隊員　115人 ジャーナリスト　221人 教師・教育スタッフ　800人以上 学者・研究者　150人以上 一族郎党皆殺しにされた数　2,483世帯 行方不明者　9,000人以上 負傷者　123,308人 拉致被害者　6,633人 体の一部が切断された子供　4,700人以上 孤児になった子供　42,000人以上 栄養不足による流産　300件以上 未亡人　14,700人以上 教育を受けられなくなった学生　785,000人 ホームレス化　28万世帯 【破壊された民間施設など】 病院　39 医療センター　82 診療所　164 学校　149 救急車　144台 全壊した民家　21万戸 攻撃を受けた民間人の避難所　241ヶ所 これがガチの侵略・民族浄化である



イスラエル全体で1100億円。 国連のブラックリストに載っている企業にも約250億円を出資しています。 日本人の年金は戦争犯罪を支援しています。

参考：かなり以前の記事です（再掲載）



イスラエルの高官2人が、イスラエルは戦争犯罪を犯していると述べた。「ガザで起こっていることは戦争ではない。明らかにジェノサイドだ」―イスラエル国会議員オフェル・カシフ




ロシア国防委員会のカルタポロフ委員長：ウクライナが和平交渉を拒否すれば、ザポリージャ、スームィ、ハリコフ、オデッサ、ムィコラーイウ、ドニプロを失うことになる。




米国で牛肉恐怖、消費者の選択は鶏肉へ 牛の飼育頭数は1951年以来最低水準に









日本の研究者チームが、19コア光ファイバーを用いて、1,800キロメートルの距離を1.02ペタビット（毎秒100万ギガビット）という世界記録のインターネット速度を達成しました。既存の光ファイバーと同程度の太さのこの技術は、AI、VR、6Gといった将来のデータ需要に対応可能です。この画期的な技術により、2つの光帯域にまたがる全コアの信号を干渉なく増幅するという課題が解決されました。日本の記録である容量距離積1.86エクサビット/秒・キロメートルは、超高速長距離インターネットインフラの新たなマイルストーンとなります。




ナイジェリアで壊滅的な洪水：死者数は100人を超える。 
ナイジェリアでは豪雨により大規模な洪水が発生し、少なくとも111人が死亡した。約3,000戸の家屋が浸水した。この地域では依然として多くの人が行方不明となっており、洪水関連の死者数は大幅に増加する可能性がある。







英国における超加工食品の世帯購入額（欧州）の割合に関する統計は、憂慮すべきものです。この地図上で50%を超えているのは英国だけです。英国と、フランス、イタリア、スペイン、ポルトガル、ギリシャといった地中海沿岸諸国との大きな差を見てください。
イギリスは住居費が異常に高いため、食糧費を削ります。加工食品の方が安上がりで、料理をすることは今や贅沢になりました。そんな悲しい現実が・・・。




【長文ですが、ロシアの軍事専門家の分析です。ぜひ、読んでみてください】 「ロシアにとってこうした状況で他にできることが何かあるかというと、騒音を無視して、戦場での前進を続けるしかないでしょうね。 今夏に迫っている大規模な攻勢が見えている以上、というのも、最終的に物事が決着するのは地上でしかないのですから。 そしてもちろん、おそらく今週のもう一つの大きなニュースは、長距離ドローンによる相互攻撃の応酬以外では（これは言っておかなければなりませんが）初めて、あるいは、ある程度意味のある形で初めて、西側主流メディアのいくつかが、非常にしぶしぶながらも、ロシアがドローン戦争に勝利しつつあることを認めるように引きずり込まれた、ということです。 （※西側メディアの一部が、これまで否定的だったり沈黙していたにもかかわらず、今やロシアのドローン技術・運用の優位性を認めざるを得なくなっている） ドローンの進化競争、生産競争、運用競争においてロシアがウクライナを上回っているだけでなく、この紛争のあらゆる要素においてもそうです。 資源、人員、砲弾、そのほかすべて、ですね。

 『エコノミスト』は、ロシアがキエフに「地獄の業火」を降らせていると報じましたし、『ワシントン・ポスト』は、キエフ政権がロシアの電子戦に耐性のある、ジャミングされない光ファイバードローンに対処するために苦慮していると嘆いていました。 このドローンはケーブルによって制御され、キエフ政権の前線の背後20キロ近くまで入り込み、その兵站を徹底的に破壊しています。 そして『タイムズ』もまた、プーチンのドローン戦争がますます残酷になっているという記事を掲載し、そこで初めて私が印刷物で見た限りでは、ロシアのFPVドローン、光ファイバードローンなどの生産がキエフ政権を上回ったことを認めました。 さて、ニュース速報です。 ロシアの軍事産業規模の工場で生産される高品質なドローン（この戦争の進行と共に進化し続けるもの）と、キエフ政権が地下の小規模で分散した作業場で手作業的に組み立てざるを得ない、いわば職人的なドローン生産体制を比較してみてください。 しかもその作業場さえ、ロシアの攻撃によって常に狙われています。 たとえば今週末にアントノフの施設が攻撃を受けたように。ですから、当然ながらロシアが主導権を握ることになります。 ただし、単に量で勝っているということだけでなく、進化と質の面でも優位にあるということが、今回初めて認められたのです。そしてこれは大きな変化です。というのも、ちょうど約1年前、つまりキエフ政権がNATOが計画・装備した2023年の夏季攻勢に失敗して以来、こうした物語が語られてきました。 「ウクライナはドローン戦争に注力し、そこでは優位に立っている。だから戦争は膠着状態に持ち込まれている」と。 ウクライナは、ロシアが優位にある砲兵や長距離攻撃能力、戦車など、その他すべてをドローンで代替しようとしたわけです。 この戦争は未来の戦争なのだから、という理屈で。 

しかし今や、ドローンはキエフ政権の救世主ではない、キエフ政権を救うことはできない、ということを認めざるを得なくなってきた。そしてロシアが彼らを、そして彼らを支援する西側全体を上回る生産力と技術革新力を持っている、ということも。 これは、いわば物語の転換です。それが今後定着するかどうかはわかりませんが、今週、複数の主要メディアでこの話が出たのは事実で、もはや否定しにくくなってきています。 今週のもう一つの大きなニュースは、ドイツの首相メルツによる発言で、キエフ政権がロシア本土奥深くにまで兵器を使用することに対する制限が今や完全に撤廃されたと発言したことです。 しかもそれはドイツに限らず、英国、フランス、他の欧州諸国、さらにはアメリカをも含めたと主張したのです。 これは、その後、SPD（社会民主党）系の別のドイツ政府関係者によって一部撤回され、「政策に変化はない。これまで通りだ」とされました。 しかし、そもそも「これまで通り」とは何だったのか、という疑問が残ります。 多くの人がここから読み取っているのは、ドイツがTAURUS（タウルス）巡航ミサイル、空中発射型の長距離巡航ミサイルの供与に踏み切ろうとしている、ということです。 これに対してショルツは長らく反対していました。 もしかすると、彼が首相在任中に唯一貫いた立場だったかもしれません。しかし少なくとも最後までは、それに固執していました。 ところがメルツは、就任前から、選挙前から、TAURUSの供与を強く望んでいました。 私の推測では、TAURUSはすでに供与されていると思います。 ただし、それを運用するにはドイツ人要員が現地に必要でしょうし、米国の衛星情報も必要です。 しかも、それを発射するにはF-16戦闘機が必要とされる可能性が高い。 これは興味深い展開です。 なぜなら、キエフ政権はそのF-16運用に大きな問題を抱えており、すでにいくつかを失っているようです。操縦経験の不足、事故、自軍の防空による誤射など、理由はさまざまです。 いずれにせよ、半年以上経ってもF-16はほとんど戦力になっていないのです。 TAURUSミサイルは、英国とフランスが供与したストーム・シャドウやSCALPよりも射程が長く、およそ3分の1ほど伸びており、最大500キロメートルに達します。これは重要な差です。 ただし空中発射が必要ですから、前線より奥を狙うにはF-16を前進させなければならず、ロシアの迎撃に晒されるリスクもあります。 西ウクライナの奥に隠しておくわけにはいかなくなる。 私の予想では、来月中にはこのTAURUSが初めて使用されると思う。 ロシアはストームシャドウやスカルプと同じように、すぐに適応するだろう。 特に最初のうちは、キエフ政権が何発か攻撃を仕掛けてくるだろう。 だから、キエフ政権はNATOの計画のもと、すぐにでも大量のTAURUS巡航ミサイルを発射するだろう。 おそらく150発くらいは発射されるだろう。 ドイツはこのミサイルを約250基しか運用できないからです。 ドイツには約500機があり、そのうち稼動可能なのは約250機です。 残りは使用できるように改修する必要がある。 ドイツ連邦軍（ドイツ軍）は、最低でも100機は手元に置いておきたいと考えている。 これは以前リークされたドイツ軍将兵のTAURUSミサイル使用に関する会話から判明したものです。 つまりキエフ政権が得られるのは150発程度。 彼らはそれを一気に使い切って、最大限の効果を狙ってくるでしょう。 というのも、使用が数回に及ぶとロシアの防空システムと電子戦は、まるで『スタートレック』のボーグのように適応してしまうからです。 「フェイザーは3発撃てばシールドが適応して無効化される」といった具合に。 （※タウルスミサイルであっても、大きな戦果があるのは「最初の数回だけ」で、その後はロシア側が技術的・戦術的に対応して無力化してしまうという意味） ジェイク・サリバンがここ数か月で認めたように、あれだけ騒がれたATACMS（エイタクムス）ミサイルですら、実際には全く作戦上の効果はなかったのです。 ロシアはすぐに対応した。 ストーム・シャドウやSCALPも同様。 最後にそれらが効果を上げたという話を聞いたのはいつだろうか？ したがって、今見られているのは幾つかの展開が組み合わさっているということです。 ドローンによる長距離相互攻撃が行われていますが、これは防空資源を消耗させるための消耗戦でもあるのです。ドローンやミサイルを撃ち落とすには、防空ミサイルなどが必要で（他にも手段はあるかもしれないが）主にそれが使われています。 我々はキエフ政権に迎撃用ミサイルが不足していることを知っています。 一方でロシアには大きな在庫と生産能力があります。ただし、どこまでが「レッドライン」なのか、我々には分かりません。 キエフ政権は昨夜も100機以上のドローンで攻撃を行いました。 最近は毎晩100機以上、多いときは200〜300機が投入されています。 おそらくこれは、ロシアの防空網をマッピングし、その能力を消耗させ、TAURUSやストーム・シャドウ、SCALPといったミサイルを使った新たな大規模攻撃に備えるためでしょう。 そうすれば、防空網が疲弊した地点を突くことができる。そして特にTAURUSを初めて使うのであれば、初期の命中率も高まるはずです。 したがって、全体として大規模なミサイル攻撃が間もなく実施されるかもしれません。私の理論では、これはすぐに起きるはずです。キエフ政権がロシア防空の位置と消耗状況を把握したタイミングを最大限活用するために。 要するに、これはドローンによって（ロシア側はドローンとミサイルを用いて）戦われる防空消耗戦です。 この二つの話題は実はつながっています。 ここ1週間続いた長距離ドローン戦争と、メルツの発言、TAURUSミサイルの供与（あるいは既に供与済み）という話。 そしてそれらが実際には連動している可能性がある。 それが本当かどうかは、たぶん数日以内にはわかるでしょう。 1週間もかからないと思います。 非常に興味深い展開です。 そして、地上戦ではロシアが依然としてあらゆる地点で前進しており、一方でドナルド・トランプは錯乱状態、マクロンは「夫」に叩かれ、ゼレンスキーは相変わらず。 トランプは、プーチンは「正気じゃない」「何をやっているのか分からない」と言いながらも、「ゼレンスキーは黙れ。口を開けば開くほど状況が悪くなるから、とにかく黙っていろ」とも言っているわけです」




今話題の深田萌絵氏から回って来ましたので、みんな知っていると思うけど載せておきます
（日本の表の支配者層）



わが子よ
私のおしえを忘れるな 私の命令を心に留めよ そうすればあなたに長い日と いのちの年と平安が増し加えられる 恵みとまことを捨ててはならない それをあなたの首に結び あなたの心の板に書きしるせ 神と人との前に好意と聡明を得よ 箴言3:1-4

主よ　全ての恵みに感謝いたします どうか私たちにあなたの永遠の愛に気付かせて下さい どうか私たちに賢明な選択が出来ますように あなたの英知を与えて下さい 自分の計画ばかりが先走る私たちですが どうかあなたの計画の大切さを教えて下さい 永遠の主イエス・キリストのお名前で祈ります アーメン
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5/30金　【日本はやっとロシアと友好の道を模索し始めた】　ロシアの勢いは止まらない　トランプ間税は続行

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さて、今日の重大なニュースは、トランプ大統領の関税を連邦裁が差し止めましたがその差し止めが一時停止され、結局関税はそのままです。

今や世界の戦争は中国製のドローンがなければ戦えない時代。中国がロシアにはドローンを供給し、ウクライナへの供給をストップ。これによりロシアはウクライナ全土を掌握することになるでしょう。

ロシアはすでにドイツを名指しで非難しています。ウクライナはすでにロシアの手に落ちた感じです。このままでは、ヨーロッパの他の地域も、ロシアに併合されるかもしれません。

日本政府は安倍昭恵元首相未亡人を使い、やっとロシアとのつながりを模索。かなり遅い決断でしたが、何もしないよりいいでしょう。

一番良いのは、現在日本にはびこっている権力層が生き残るのではなく、国民から、本当の日本人から新しいリーダーが生まれ、その方々を中心に、世界と交流していく必要があると思います。

新しい世界は日本の技術なしには成り立ちません。その日本の才能を長い間つぶしてきたのが、日本にはびこっている支配層でした。解放された日本人は、「どうしてこんなこと発明したの？！」と世界を驚かせるようなモノをどんどんと提供出来る事でしょう。

その宝の発見なしに、新しい世界も始まらないような気がします。
日本は米騒動で湧いていますね。江戸時代も庶民の一揆はコメ問題でした。米が日本人の心の中心、文化の中心、全ての中心かもしれません。その理解なく政治は出来ませんね。米を、また米を愛する日本人の心を侮ることは出来ません。

ガザに対して世界は心痛めています。しかし、イスラエルの横暴をゆるし、おそらくイスラエルにイランを攻撃させ、イランからイスラエルが叩きのめされるという計画があるように思えてなりません。イスラエルの方々に賢明な行動を期待します🙏ガザの状況は明日のイスラエルです😌



ニュース





デュア・リパ、ゲイリー・リネカー、ベネディクト・カンバーバッチら300人以上が、ガザにおける英国の共謀を終わらせるよう首相に訴えた。芸術・メディア界の著名人らが、医師、学者、ホロコースト生存者らとともに、キール・スターマー首相に武器販売の停止を求めた




日本の安倍晋三元首相の未亡人が、ロシアのプーチン大統領と面会した際、大統領による故首相との会談の思い出を聞きながら涙を流す感動的な映像が公開された 安倍晋三首相未亡人との会話の中で、プーチン大統領は、彼女の夫が日露関係の強化に大きく貢献し、両国間の協力を包括的に再開することを心から求めていたと強調した

英国の恥ずべき衰退。何十年にもわたる政府の空洞化は、多国籍企業に便宜を図り、国有資産を売却し、税負担を記録的な水準まで引き上げることによって、企業に便宜を図ろうとするだけの政府のせいで、英国は空洞化してしまった。政府が助長する泥棒政治。




戦場で広く使用されている中国製ドローン「Mavic」は、ウクライナへの販売は停止されているものの、ロシアへの出荷は継続していると、ウォロディミル・ゼレンスキー大統領は述べた。「中国製Mavicはロシアには開放されているが、ウクライナには閉鎖されている。ロシア国内には生産ラインがあり、中国の担当者が常駐している」とゼレンスキー大統領は述べた。欧州当局者はブルームバーグに対し、中国は西側諸国へのドローン部品の輸出を削減する一方で、ロシアへの出荷は増加しているとの見解を示した。一方、中国はウクライナにもロシアにも武器を供給したことはないと主張しており、軍民両用物品（デュアルユース品）を厳しく規制していると主張している。



米控訴裁判所、トランプ関税を阻止した判決を一時停止



トランプ政権の高官は、イーロン・マスク氏が引き続き大統領の非公式顧問を務め、将来ホワイトハウスの会議に出席する可能性があると述べた

















調べるとすぐに出てくることですがロックフェラー財団は70年に渡りWHOに資金提供をしてきました。この20年だけでも4000億円弱の寄付をしています。またロックフェラー財団はダボスにも毎年7~8千万円の会費とは別に特定のプロジェクトに5千万円前後の資金提供をしています。 　この数日の動画でも解説したようにロックフェラーのフロント部隊として機能しているのが三極委員会ですね。そして前厚労大臣の武見敬三はこの三極委員会のメンバーです。これは偶然か。違います。 　彼が国際グローバルヘルス事業の日本代表団の団長なのです。WHOから親善大使という肩書きを仰せつかっているのはこの事業がグロバ団から彼に与えられたミッションだからです。 　武見氏の娘・綾子氏もWHOのコンサルタントであることはすでに見てきましたよね。 　三極委員会はWHOとダボスと三位一体のロックフェラー財団の系列であり、三極委員会のメンバーである武見敬三もまたロックフェラー系列なのです。



小泉進次郎氏がコロンビア大学大学院に留学できたのは違うですか？ 小泉純一郎がコロンビアの担当教授とコネがあったからです。修士課程は2005年9月から2006年5月までの9か月間で修了しています。 わずか1年半で修士号取得に必要な英語力を身に付け、その後わずか9ヶ月で修士号を取得しているのです。 信じられますか？ なぜこれが可能なのか？ 首相の息子という特権と担当教授とのつながりという見えない力が働いたのです。




🔺軍による民間施設への砲撃相当個人人 🔺民間人 🔺に対してウクライナ軍が使用する民間 🔺人に対して使用するドローン 🔺禁止されている戦争の形態と方法 🔺医師や指揮官への攻撃



スイス南部、ヴァレー州のビルヒ（バーチ）氷河が崩壊し、大規模な地滑りを誘発。 地元の村が飲み込んでいるほとんどの家屋が壊れ、1人がどうなっているのか不明になっています。



( 0:00 ) はじめに
( 1:19 ) 議会は財政についてどれほど無知なのか?
( 4:30 ) 連邦政府は現在、いくら支出しているのか?
( 9:05 ) 現在の支出の軌道が続くとどうなるのか?
( 16:34 ) 債務危機に陥っているのか?
( 21:51 ) COVID-19はいかにして経済を劇的に変えてしまったのか?
( 27:29 ) 巨額債務危機に陥ったらどうなるのか?
 ( 32:09 ) 「ビッグ ビューティフル ビル」の真実
 ( 43:50 ) アメリカの防衛予算が高額な本当の理由
 ( 51:00 ) 「ビッグ ビューティフル ビル」で変わるべき点
 ( 59:29 ) 何人の議員がジョンソンに賛成しているのか?
 ( 1:03:33 ) 医療予算が増加しているにもかかわらず、なぜアメリカ人は病気になっているのか? ( 1:17:38 ) ワクチンの傷害はどれほどひどいのか?
( 1:31:54 ) ジョンソンが9.11を調査している理由
( 1:46:03 ) 9.11に関して最も厄介な未回答の質問 
( 1:51:50 ) 新型コロナウイルスの隠蔽は私たちが考えているよりずっと大きい







オルバン首相 「ソロス帝国、ブリュッセルの官僚主義、リベラル・アメリカ帝国（バイデン政権）に屈しなかった全てのハンガリー人に栄光あれ」 「西側世界の愛国者たちは力をつけ、イタリア、オランダ、オーストリア、そして今、アメリカ（トランプ）で勝利した」 ↓ もう15年になるが、彼らはいまだに我々を打ち負かすことができない 彼らが振りかざしたすべての武器は、我々に対する切れ味を失った 恐喝、賄賂、恐怖、暴徒、ブリュッセルの官僚主義は失敗してきた 我々は4回連続で選挙に勝った そして15年間、我々の防御は破られなかった 我々は耐え忍んだ いつか流れが変わると信じていたからだ そして流れは変わった 西側世界の愛国者たちは力を得た 彼らは力をつけ、イタリア、オランダ、オーストリア、そして今、米国で勝利した 我々は連帯し、共に飛翔する 西側世界の魂をめぐる戦いにおいて、今日、我々は勝利への道を歩んでいる 我々は誇りを持つことができる なぜなら、我々はこの世界的な自由闘争の先駆者であり、道を切り開いたからだ ソロス帝国を前にして退かず、ブリュッセルに跪かず、リベラル・アメリカ帝国に屈しなかったすべてのハンガリー人に栄光あれ ハンガリーの国旗は今日も誇らしげに揺れている 我々は、受け継ぐべき遺産がある子供たちや孫たちの目をしっかりと見つめることができる







エジプトのガス不足がここ数週間で注目を集めており、同国は長期およびスポットのLNG契約を確保しようと奔走している。イスラエルのパイプラインからの供給量が減少し、国内生産量も減少しているため、エジプトは10年間で最悪のエネルギー危機に直面する見込みだ。 エジプトは東地中海のトップガス生産国から主要輸入国になった。ウクライナ戦争後、政府はLNG輸出を増加させ、手っ取り早く現金を手に入れるため、ゾール油田の生産を急いだ。しかし、この動きは裏目に出て、水漏れと長期的な損害を引き起こし、今ではゾールの生産を脅かしている。



CNNはイスラエルが「数十年ぶりのヨルダン川西岸入植地最大規模の拡大」を承認したと報じた。



先古典期の壁画と「独特の運河システム」を備えた高さ33メートル（108フィート）のピラミッドも発見された。

「これら3つの遺跡群は、これまで知られていなかった都市三角形を形成している。…これらの発見により、スペイン到来以前のペテンにおける儀式や社会政治的組織についての理解を再考することができる」と同省は述べた。

4月、科学者たちはメキシコのペテン県の別の場所にあるティカルで、古代テオティワカン文化の1000年前の祭壇を発見した。






ニューヨーク・タイムズがアマゾンとAIライセンス契約を締結

ニューヨーク・タイムズ紙は、アマゾンが同社のコンテンツを使用して人工知能モデルを訓練する契約に合意したと、米国の主要新聞社が木曜日に発表した初の生成AIライセンス契約で発表した。

いくつかのメディアグループはすでに大手テクノロジー企業と同様の契約を結んでいるが、ニューヨーク・タイムズは以前、自社のコンテンツが人工知能の競争で利用されることを拒否していた。

同紙はAmazonのライバルであるOpenAIを提訴しており、OpenAIが同紙のコンテンツを許可なく使用して生成AIチャットボットChatGPTをトレーニングしたとして著作権侵害を訴えている。

アマゾンは、この技術を自社のAlexa音声アシスタントに追加しており、今回の契約により、ニューヨーク・タイムズのコンテンツをAlexaとその接続デバイスで利用できるようになる。

金銭的条件は明らかにされていない。

「この契約は、質の高いジャーナリズムにはお金を払う価値があるという当社の長年の原則に合致している」と、タイムズの最高経営責任者メレディス・コピット・レビン氏は社員向けのメモで述べた。

このニュースを受けてニューヨーク・タイムズの株価は急騰し、ニューヨーク証券取引所ではグリニッジ標準時13時45分頃に1.85％上昇し、12月初めに記録した史上最高値に迫った。

世界中のメディアは、人工知能が世界の情報環境を一変させる中で、人工知能をどう扱うべきかに取り組んでいる。

ウォール・ストリート・ジャーナルを所有するニューズ・コープ、フランスの新聞ル・モンド、ワシントン・ポスト、そしてビルドやポリティコなどの新聞を所有するアクセル・シュプリンガーは、いずれもOpenAIと契約を結んでいる。

グーグルはAP通信社と契約し、一方フランス通信社はフランスの人工知能新興企業ミストラルと提携した。


主よ　だれがあなたの幕屋に宿るのでしょうか だれが　あなたの聖なる山に住むのでしょうか 正しく歩み　義を行い　心の中の真実を語る人 その人は　舌をもってそしらず　友人に悪を行わず 隣人への非難を口にしない 神に捨てられた人を　その目はさげすみ　主を恐れる者を尊ぶ
損になっても　立てた誓いは変えない 金を貸しても利息を取らず 罪を犯さない人にそむいてわいろを取らない このように行う人は　決してゆるがされない 詩篇15:1-5

主よ　全ての恵みに感謝いたします あなたは「敵を愛せ」と警告して下さいました 私たちはあなたのように全ての人を愛する事が 難しい生き物です その未熟さをお赦し下さい どうか今地上にある憎しみを取り除き 私たちが共に愛によって仲良く出来ますように 愛であられる主イエス・キリストの御名で祈ります


#日本はやっとロシアと友好の道を模索し始めた　#ロシアの勢いは止まらない　#トランプ間税は続行



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